野村ホールディングス、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）スポンサー撤退から見る世界金融危機後に流行るビジネス｜野村証券―元営業マンから見た40年

これらの動きは

広告ビジネスの衰退

を意味していますが、特に金融業を営んでいる野村證券などはかなり痛手を受けている証拠ではないかと思います。

　個人的にはスポーツの世界に身を置いてきたので広告という産業はどれほどの効果があるのか疑問で仕方ありませんでした。

　知名度を上げるという点ではテレビは非常に有効ですが、テレビＣＭやスポーツへの広告露出は購買につながるとは限りません。コカコーラゼロというＣＭを流しても私は一度も買ったことが無いのです。これが広告効果の実態ではないかと思うのです。

　スポーツという産業もテレビと同様、広告で成り立ってきました。選手のユニフォームに企業スポンサー名が付く。今でこそ当たり前となりましたが、これが購買に結びつくかは不透明です。

　逆にインターネットやデジタル放送時代は、コンテンツと連動した広告がもっと盛んになると思われます。インターネットではすでにグーグルが検索連動広告をメジャーにしていますが、２０１１年以降になるとテレビでの買い物がもっと増えるのではないかと見ています。

　例えばキムタクの着ている服を、画面下のデジタル放送画面で買えるようになるなど、インターネット以外にデジタルテレビでの商売のほうがテレビＣＭなどの広告より大きな価値を生むのではないかと見ています。

　今回の野村ホールディングスのＪＯＣ撤退は１つの時代の終わりを告げているのではないかと思います。
　
　

　


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